話は1960年、張富士夫（現・名誉会長）と池渕浩介（元・副会長）の入社式に戻る。こののち、トヨタ生産方式を体系化した大野耐一の薫陶を受けるふたりを含めた新入社員を前にして、社長、石田退三は声を振り絞った。, 「諸君、当社はやっと月産1万台を達成した。年間では10万台だ。喜ばしいとは言える。, しかし、GMは369万台だ。いいかね、貿易が自由化されて、GM以下のビッグ3が日本のマーケットに入ってきたら、我々はひとたまりもなくやられてしまう。諸君、我々はこれから死ぬ覚悟で闘わなきゃならん」, 石田の言葉を聞いた池渕は当時のトヨタについて「会社中に危機感が満ちていた」ことを覚えている。, 「私たちは戦後世代です。実際の戦争は知りません。だが、入社してみたら、アメリカと戦場で闘っていた人たちがまだたくさんいました。軍隊帰りですよ。その人たちはアメリカの強さを戦場で体験していた。自動車作りでアメリカに勝とうと思ったら生半可な努力ではダメだとわかっていたのでしょう。, そんな人たちから見たら、僕らは戦場を知らない、へなちょこの若造だった。あの人たちが俺たちを見る目は『こんな若造でも徹底的に鍛えてやらにゃならん。そうしないと、トヨタはつぶれる』というものだった。大野さんは戦争には行ってません。でも、僕たちを鍛える時はスパルタ教育そのものでした」, 入社して数年後、大野の下に配属された張と池渕のふたりはトヨタ生産方式を徹底的に叩き込まれた。それも座学で教わったわけではない。現場である。, 「ついてこい」と言われて大野の後を歩く。大野は現場を回ってムダを見つけ、カミナリを落とす。大野でなければ同じことを部下の鈴村喜久男がやる。張と池渕のふたりは黙って見ているか、もしくはその後のフォローを担当した。, 張は大野に出会ったとたんに雷を落とされた。入社後、総務部の広報課に勤務し、社内報の編集をしたり、工場見学に来る小学生を相手にしていた彼は7年目に生産管理部に移った。係長になってやったことは先輩に言われたまま、トヨタ社内で作っていた部品の数々を社外の協力企業に発注することだった。, 「少量で、しかも作るのに技術がいる部品はすべてサプライヤーに頼め。社内で作るのは量産しやすい単純な部品だけだ」, なるほどと思った張は車の部品で難しそうなものを見つけたら、「外注します」と稟議書を書いては上司に持っていった。上司も素直にハンコを押す。それが毎日の仕事だった。, いいか、お前のような若造は近寄らないようにしとけ。何を言われても、下を向いてろ。絶対に返事はするな。はい、いいえも言うな。黙ってろ。怒らせたら大変なことになるぞ」, 「バカもん、お前たちはどうして、やりにくい品物ばかり外注に出すんだ？ うちの工場はどうして、こんな簡単な部品ばかりを作らにゃならんのだ」, 「常務、申し訳ありません。張は文科系だから、技術のことはよくわからんのです。すぐに書き換えさせます。なっ、張、お前、常務に謝れ」, 「いいか、キミ。車の部品、3万点のうち7割は購入部品だ。7割を安くしなければ原価は下がらない。だから、作りやすい部品こそ外製にするんだ。, 作りやすいから彼らはがんばって原価を下げる。社内で作る3割は手間のかかる部品だけにする。難しいものに挑戦して原価を下げるのが俺たちトヨタ社員の仕事だ。, 張は「わかりました」と答えた後、このおっさん、言ってることは実にまっとうだなと思った。おっさんのことは信頼できると感じた。, 日経ビジネス電子版のコメント機能やフォロー機能はリゾームによって提供されています。. これまでトヨタでは副社長以上の役員が退任した場合、相談, トヨタ自動車は7月から、相談役や顧問などを現在の計約60人から9人に減らす。昨年10月に相談役や顧問などの職務や契約ルールを厳格化したことに対応した。社長経験のある奥田碩相談役や渡辺捷昭顧, トヨタ自動車が米国市場に初めて名古屋港からクラウンを輸出してから60年が過ぎた。大きく成長する一方、貿易摩擦の矢面に立たされるという逆風も繰り返されてきた。今もトランプ米大統領の「口撃」は市場に激震を起こし、各国の企業は固唾を飲んで見守っている。米国に根付いて「市民権」を得ようというトヨタの苦闘は続く。 トヨタ自動車は7月1日付で、現在合わせて61人いる名誉会長、相談役、顧問を9人に削減する。昨年、職務や契約のルールを厳格化しており、社長経験のある奥田碩相談役（85）、渡辺捷昭顧問（76）らが退任する。相談役・顧問制度は東京証券取引所が上場企業に役割の開示を求め、海外投資家の批判もある。OBに厚いと言われたトヨタも削減にようやく乗り出した。 私の師範代を務めてくれたのが現顧問の池渕浩介さんと、名誉会長に就かれた張富士夫さんです。池渕さんは安易に妥協しない先生で徹底的に鍛えていただきました。張さんは皆, トヨタ自動車の技術ポストの最高位といわれる技監職だった林南八氏。2001年から同職に就き、トヨタ生産方式（TPS）を推進できる人材の育成に力を入れた。TPSの生みの親である元副社長・故大野耐一氏や、元主査の故鈴村喜久男氏から直接薫陶を受けた最後の世代だ。. 話は1960年、張富士夫（現・名誉会長）と池渕浩介（元・副会長）の入社式に戻る。こののち、トヨタ生産方式を体系化した大野耐一の薫陶を受けるふたりを含めた新入社員を前にして、社長、石田退三は声を振り絞った。 　常温鍛造は、高温鍛造と比べ製品の靭性が高く、削り代が少ないため、精密加工に適している世界最先端の鍛造方式である。, TTFCでは高品質な鍛造粗形材を当面年間20万台分生産する予定。製品は、天津汽車が中国において製造・販売している天津「夏利」（シャレード）用等速ジョイントの製造を行う「天津豊津伝動部件有限会社」（TFAP ： 1995年12月設立）にて最終加工・組付が行われるほか、トヨタのフィリピンにおける現地法人である「フィリピントヨタ自動車部品(株)」（TAP）へ年間約8万台分輸出される。. 私の師範代を務めてくれたのが現顧問の池渕浩介さんと、名誉会長に就かれた張富士夫さんです。池渕さんは安易に妥協しない先生で徹底的に鍛えていただきました。張さんは皆 改善魂やまず（8） 張さんのフォローに味. トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）が1997年2月に中国 天津市に設立したトヨタ全額出資の自動車部品製造会社、「天津トヨタ鍛造部品有限会社」（以下、TTFC）は、1月29日、同社工場内において、天津市政府及び「天津汽車（集団）総公司」（以下、天津汽車）からの来賓など約70名の関係者を迎え、等速ジョイント用鍛造粗形材のラインオフ式を実施した。, ラインオフ式の席上、TTFCの池渕 浩介董事長（トヨタ専務取締役）は、天津市政府及び天津汽車の支援に対して謝意を表すとともに、同社の製品がトヨタのものと何ら変わらず、世界に通用する高い品質を有する製品であることを強調した。, TTFCは、中国で初めてのトヨタ100％出資の自動車用部品生産工場であり、トヨタの中国におけるモデル工場として位置付けられている。 Nikkei Inc.No reproduction without permission. 「誌面ビューアー」は、紙の雑誌と同じレイアウトで記事を読むための機能です。ウェブブラウザーで読みやすいようにレイアウトされた通常の電子版画面とは異なり、誌面ビューアーでは雑誌ならではのビジュアルなレイアウトでご覧いただけます。スマートフォン、タブレットの場合は専用アプリをご利用ください。 詳細を読む, 「クリップ機能」は、また読みたいと思った記事や、後からじっくり読みたいお気に入りの記事を保存する機能です。クリップした記事は、メニューから「マイページ」を開き「クリップ」を選ぶと一覧で表示されます。 詳細を読む, 日経ビジネス電子版では、閲覧を制限している状態を「鍵が掛かっている」と表現しています。有料会員としてログインすると、鍵の有無にかかわらず全ての記事を閲覧できます。登録会員（無料）でも、月に一定本数、鍵付き記事をお読みいただけます。 詳細を読む, 記事の内容やRaiseの議論に対して、意見や見解をコメントとして書き込むことができます。記事の下部に表示されるコメント欄に書き込むとすぐに自分のコメントが表示されます。コメントに対して「返信」したり、「いいね」したりすることもできます。 詳細を読む, 記事末尾の「投票」ボタンを押すことで、その記事が参考になったかどうかを投票する機能です。投票できるのは1記事につき1回のみ。投票の結果はすぐに反映され、トップページの記事リストなどにも表示されます。評価の高い記事を選んで読むといった使い方ができます。 詳細を読む, 「この連載の続きが読みたい」「この議論の展開を見届けたい」と思った時に便利な機能です。「連載をフォロー」「シリーズをフォロー」は、その連載の新着記事が配信された際に、「議論をフォロー」は、その議論に新しいコメントがついた際に通知されます。 詳細を読む, 「ギフト（β版）」は有料会員がお知り合いに有料記事をプレゼントできるを機能です。有料記事に設けた「ギフトボタン」を押してシェア用のURLを発行。そのURLをメールやSNSで送れば、どなたでも24時間以内なら無料で記事をお読みいただけます。 詳細を読む, 優れた戦略立案は確かな情報源から。 　同社はトヨタ生産方式を積極的に取り入れているほか、常温鍛造工程を導入し、高品質な製品を効率的に供給する体制を整えている。 日経BPのテクノロジーを核とした商品をご紹介します。, 受講者3000名以上！超・実践型マネジメント研修 6日間講座、異業種交流をしながら、真のリーダーシップを学ぶ！ミドルマネジャーに必要となる「知識・スキル・マインド」を徹底的に鍛えます！. 「未来のモビリティー社会という誰も登ったことのない山頂を目指す」。1, 1980年前後に大野耐一副社長と鈴村喜久男主査が相次ぎ退職した。

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